こういった貸し借りにおいて日本では、映像ソフトや音楽ソフトの利用に際する著作使用料が問題となったことがある。これらソフトの製造においては、個人向けソフトの場合には貸し出しを前提とした著作使用料が徴収されていないためである。この問題はゲームソフトやパソコンソフトなどプログラム媒体でも問題とされた。
この問題に際して映像や音楽のソフトはレンタルビデオ・レンタルCDなどのレンタル業が貸し出しの都度、著作使用料を料金に含め、最終的に著作団体に集めるることで1984年に決着したが、コンピュータソフトウェアでは当初著作物と認められていなかった関係で、初期の貸し出し業がその実として不正コピーを容認するような業態でもあった(→コピーソフトウェアの歴史)こともあり、ソフトウェア業界からの追求もあってこれら業態は衰退、コンピュータゲームのソフトウェアに関するレンタル業は過去に特定の家庭用ゲーム機に対して行われたが、レンタルビデオほどには定着していない。その一方で欧米ではゲームレンタルという業態も見られる。
なおネオジオというゲーム機は、当初よりレンタルを前提として市場に出たゲーム機であったが、後にマニア筋から販売を求める声がメーカーに寄せられ、元々がゲームセンター用ハードウェアを家庭向けに再構成したという高性能もあって、入れ替わりの激しい家庭用ゲーム機業界では異例とも言える14年間に及ぶ市場を形成していた。
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