レンタルの達人

リース（英語 lease,leasing）は、機械などの物品を利用者に代わる別の企業が購入して、利用者に一定期間の契約で有料で貸し出すビジネスをいう。物品の所有権はリース会社にあり、契約期間は減価償却期間より短い設定が可能で、貸し出し料金（リース料）は経費扱いになることから、主に高額な機械（産業機械、工作機械、航空機、船舶など）やパソコンなど情報通信機器といった、技術進歩の速い機械の導入に利用されている。

リース取引の内容は、企業会計基準委員会による「リース取引に係る会計基準」および同注解、同意見書によって定義されている。

リースは主にファイナンス・リース契約とオペレーティング・リース契約に大別される。ファイナンス・リースは文字通り設備機器導入の資金調達のひとつとして金融色が強い契約である。一方、オペレーティング・リースはリース期間終了後の残存価格を設定したり、消耗品の提供や保守契約を付属させるなど賃貸借色が強い契約である。税制や会計基準から、日本ではリースというと主にファイナンス・リースを指すが、中古品市場が発達している自動車や航空機など、リース対象物によっては、リース料を抑えられるオペレーティング・リースも増加している。

日本でよく見られる形態のリース取引は、リース会社がある企業の為に、新品を購入して賃貸する取引形態のものである。このような契約形態においては、物品を借りている企業が期限前に解約すると、その場合にはリース会社に違約金(残リース期間×リース料金+多少の違約金)を支払う契約になっていることが普通である。このように、違約金の規定によって、たとえ契約を途中で解約したとしても残額をリース会社に支払わなければならないような取引は、事実上途中解約が不可能であると見なされ、上記で言うところのファイナンス・リースに分類される。

また、リースの期限が切れた場合には、元のリース価格よりも遥かに廉価(一般に、1回分のリース料で1年間利用できるものが多い)で再リースを受けることや、またリース会社から物品を借りている会社がその商品を廉価で買い取ることができるようになっている契約になっていることも多い。

よくインターネットオークションや中古OA機器販売店などで、一昔前の性能を持つ同一機種の中古パソコンが同一人物により大量に放出されているのは、企業に大量に導入されたパソコンがリース期間満了によって返却されたものの、他へのリースが出来なくなった物を出している為。また、リース会社自身も、自社ウェブページでリース期間が満了した中古パソコンなどの販売を行っている場合が多い。このため、一部のリース会社は古物商の許可も得ている。